プラグインハイブリッド車を支援、米エネルギー省!

米エネルギー省は、プラグインハイブリッド車を市場へ投入する場合のリサーチなどに最大3,000万jを投資すると発表した。米エネルギー省によれば、支援目的は「電力のみで40㍄走行可能なハイブリッド」の開発だ、という。今年中に最初の800万jを、残り2,200万jを「この目的に合致するプログラム」のために来年中、再来年中にそれぞれ分割して援助を行う予定。

もともといち早い次世代車の提案は米GM社、次にドイツのメルセデス・ベンツ、そして日本のトヨタ、ホンダといった所であったが、今や日本のメーカーに追い越された感があるが、ここへきてプラグインハイブリッド車やハイブリッド車市場に米政府をも巻き込んでの奪還を図っているようだ。

さらに米国では大統領選の予備選挙中で、民主党の大統領候補を争うヒラリー・クリントン女史も、大統領就任のあかつきにはプラグインハイブリッドカーを「未来のエコカーの中心的存在」だと位置づけを行い、プラグインハイブリッド車ユーザー向けの優遇税制や電池開発に対する政府の支援などのプランを発表している。

いずれにしてもアメリカ国内の自動車メーカーとして、唯一プラグインハイブリッド車を積極的に開発する米GMにとっては、チャンスになりそうな事態となりそう。


なぜ、GMはプラグインハイブリッド車に出遅れた?
1980年代の後半にGMは「インパクト」という電気自動車をコンセプトカーとして発表する。やがて「EV1」としてリース販売されることに。当時の時代背景としては、地球温暖化という課題はまだ重要な問題ではなかったことと、CO2排出量削減や脱化石燃料でもなく、その当時の米自動車メーカーの最大の関心事は、カリフォルニア州の大気汚染という環境問題だった。

しかも当時の電池は鉛電池が主流であり、「EV1」にも鉛電池が使用されたが1回充電当たりの航続距離は当然の事ながら短く、しかもバッテリーの寿命も短いという大きな欠点をかかえたままで、「EV1」は販売中止となり市場から姿を消すことになる。
そこに登場するのがトヨタの「プリウス」というハイブリッドカーだ。タイミングも良く米国に登場したプリウスは、当然のことながらカリフォルニア州で絶大な評価と支持を得ることになる。


ZEV(ゼロ・エミッション・ビークル)規制法立案の原動力となったGM!
排ガスをゼロにするというZEV規制法がカリフォルニア州で立案され、日本メーカーのトヨタ、ホンダ、日産はこの規正法に対応すべく次世代車のベースにつながる電気自動車の開発を行い、メルセデスは燃料電池車を開発することになる。


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